御社で展開されている店舗における、「生産性」をあなたは計算したことがあるでしょうか?飲食店では、生産性をいかに上げるのか?が最終的な純利益の額に大きく左右されていきます。今回の記事では、「飲食店の生産性を計算する方法」を詳しく解説していきましょう。
飲食店の生産性は計算しなければいけない?
飲食店の生産性は必ず計算すべきです。もしあなたが「売上高」と「粗利額」にしか意識を向けていないのであれば、それはかなり危険な状態になります。そもそも、限られた人員で利益を出来るだけ多く確保していこうと考えるのであれば、「店舗レベルでの生産性の計算」が必ず必要になってくるためです。より、生産性に対してシビアな管理を行っていきましょう。
飲食店の生産性の計算方法はいくつかある
とはいえ、飲食店の生産性の計算方法はいくつかあると言われています。ここでは「人時売上高」「労働分配率」「労働生産性」の計算方法をご紹介いたします。
人時売上高とは?
1つ目「人時売上高」です。計算式は以下の通りになります。
・人時売上高=売上高÷従業員の総労働時間
これは、生産性の計算の中でも基本中の基本なので、効率的に利益を残すには必ず押さえておくべきことです。
労働分配率と労働生産性とは?
2つ目「労働分配率」です。こちらはこのように計算します。
・労働分配率=人件費÷粗利(≒創出された付加価値)
上記は基本の計算で、さらに詳しく書くと、
・労働分配率=給与総額÷付加価値額
という計算をする場合もあります。付加価値額とは「その会社が新たに生み出した価値の金額」となっていて、売上高-外部購入価額で算出されます。
おまけとして「労働生産性」も生産性を可視化する上で重要な指標となります。計算式は
・労働生産性=粗利高÷投下人員
ここではわかりやすく創出した付加価値を粗利と表現していますが、正確には粗利営業利益+人件費+減価償却費が投下した労働力となります。
つまり労働生産性とは投下した人員(インプット量)でどれだけの付加価値を創出したか(アウトプット量)のものさしとなります。
飲食店の生産性に関しては以上のように様々な指標や計算式がありますが、1度計算しただけで終わらせるのではなく、常に継続して計算をし推移を定点観測し続けることが重要です。飲食業は人件費コストが大きく利益に影響を与える業種なので、従業員のスキルアップや機械化なども見極めながら、利益とのバランスを考え投資していきましょう。
まとめ
というわけで、今回は「飲食店の生産性を計算するにはどうすればいいのか?」という内容で記事をまとめてきました。飲食店の生産性は常に計算し、より効率的に利益確保が行えるように考えていきましょう。